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循環型社会形成推進基本法第2条によれば、「循環型社会とは、製品等が廃棄物となることが抑制され、並びに製品等が循環資源となった場合においてはこれについて適正に循環的な利用が行われることが促進され、及び循環的な利用が行われない循環資源については適正な処分が確保され、もって天然資源の消費を抑制し、環境への負荷ができる限り低減される社会をいう」とある。

太陽エネルギー（たいようえねるぎー、Solar Energy）は、太陽から太陽光として地球に到達するエネルギーを指す。ソーラーエネルギー(Solar energy)、ソーラーパワー(Solar power)などとも呼ばれる。地球上の大気や水の流れや温度に影響し、多くの再生可能エネルギーや生物の生命活動の源となっている。また、古くから照明や暖房、農業などで利用されてきた。 狭義には、太陽光から熱や電力を得るエネルギー源を指し、再生可能エネルギーに分類される。太陽光が当たる場所ならばどこでもエネルギーが得られ、得られるエネルギー当たりの温室効果ガスの排出量が少ない。昔から熱として利用されて来たが、近年は地球温暖化の対策の一環として、熱利用と共に発電用途での利用が増えている。

再生可能エネルギー（さいせいかのうエネルギー、Renewable Energy）とは、自然界に存在するエネルギー流に由来し、かつ自然界の営みによって利用するのと同等以上の速度で再生されるエネルギー源（またはそこから発生するエネルギーそのもの）を指す（再生されなければ、定義から外れる）。 単にREと略されることもある。 太陽光や太陽熱、水力、風力、バイオマス、地熱などのエネルギーは、一度利用しても比較的短期間に再生が可能であり、資源が枯渇しない。 資源を枯渇させずに利用可能であるため、枯渇性燃料が持つ有限性への対策、地球温暖化の緩和策、また新たな利点を有するエネルギー源などとして、有効性と必要性が指摘され、近年利用が活発化している。 対義語は枯渇性エネルギーで、これは化石燃料（石油、天然ガス、オイルサンド、メタンハイドレート等）やウラン等の埋蔵資源を利用するもの（原子力発電など）を指す。

電磁波（でんじは）は、空間の電場と磁場の変化によって形成された波（波動）のことである。電界と磁界がお互いの電磁誘導によって交互に相手を発生させあうことで、空間そのものが振動する状態が生まれて、この電磁場の周期的な変動が周囲の空間に横波となって伝播していく、エネルギーの放射現象の一種である。そのため、電磁放射とも呼ばれている。 空間そのものがエネルギーを持って振動する現象であるため、波を伝える媒体となる物質（媒質）が何も存在しない真空中でも伝わっていくと考えられている。電磁波の電界と磁界が発生する振動方向はお互いに直角であり、また電磁波の進行方向もこれと直角である。基本的には空間中を直進するが、物質が存在する空間では、吸収・屈折・散乱・回折・干渉・反射などの現象が起こる。また、重力場などの空間の歪みによって進行方向が曲がることが観測されている。 真空中を伝播する電磁波の速度は一定とされ光速度（約30万キロメートル毎秒）と呼ばれている。一方、物質（媒質）中の電磁波の伝播速度は、物体の屈折率によって変化し、屈折率は電磁波の波長に依存するため、物質中での電磁波の伝播速度は波長によって異なってくる。 電磁波の性質は、波長、振幅（電磁場の強さは振幅の二乗）、伝播方向、偏波面（偏光）と位相で決められる。電磁波を波長変化として考慮したものをスペクトルという。波長によって物体に及ぼす作用が少しずつ異なってくる点に着目して、違った呼び方をされることがある。波長の長い方から、電波・赤外線・可視光線・紫外線・X線・ガンマ線などと呼び分けられている。我々の目で見えるのは可視光線のみだが、その範囲（0.4μm - 0.7μm）は電磁波の中でも極めて狭い。

排出量取引（はいしゅつりょうとりひき、英語:Emissions Trading, 略称:ET）とは、各国や各企業ごとに温室効果ガスの排出枠（キャップ）を定め、排出枠が余った国や企業と、排出枠を超えて排出してしまった国や企業との間で取引（トレード）する制度である。「排出権取引」、「排出枠取引」、「排出許可証取引」、「排出証取引」。京都議定書の第17条に規定されており、温室効果ガスの削減を補完する京都メカニズム（柔軟性措置）の1つ。 排出量取引の方式は主に2種類ある。キャップアンドトレード(Cap & Trade)と、ベースラインアンドクレジット(Baseline & Credit)であるが、多くの排出量取引で前者が用いられている。そのため、「キャップアンドトレード」というように方式の名前で呼ぶことも多い。

低炭素社会（ていたんそしゃかい, Low-carbon society）とは、二酸化炭素の排出が少ない社会のこと。低炭素型社会ともいう。低炭素経済（ていたんそけいざい, Low-carbon economy）は経済システムを重視した概念であるが、基本的には同じである。

省エネルギー（しょうエネルギー）とは、同じ社会的・経済的効果をより少ないエネルギーで得られる様にすることである。略して省エネと言われることも多い。

気候変動に関する政府間パネル（Intergovernmental Panel on Climate Change、IPCC）とは、国際的な専門家でつくる、地球温暖化についての科学的な研究の収集、整理のための政府間機構である。学術的な機関であり、地球温暖化に関する最新の知見の評価を行い、対策技術や政策の実現性やその効果、それが無い場合の被害想定結果などに関する科学的知見の評価を提供している。数年おきに発行される「評価報告書」(Assessment Report)は地球温暖化に関する世界中の数千人の専門家の科学的知見を集約した報告書であり、国際政治および各国の政策に強い影響を与えつつある。

ポスト京都議定書（-きょうとぎていしょ, 英:Post-Kyoto Protocol）とは、京都議定書の削減対象期間である2008年〜2012年以降の、世界の温室効果ガス削減の枠組みとして議論されている、気候変動枠組条約の議定書。

クリーン開発と気候に関するアジア太平洋パートナーシップ（Asia-Pacific Partnership for Clean Development and Climate, APP）は、2005年7月28日にアメリカ、オーストラリア、中国、インド、韓国及び日本が参加して発足した環境問題、特に温暖化に対処するための枠組み。参加国のうち、京都議定書において実質的に削減義務を有するのは日本のみである。